東京五輪が中止「首都直下大地震」は明日にでも来る！？～「核のゴミ」で大惨事？～木村政昭氏らの警告

9/7～9/9に3回に分けて「アサ芸プラス」サイトで、木村政昭・琉球大学名誉教授などの地震学者に取材した記事が掲載された。
その話題を。

木村政昭氏といえば、過去に地震予知・地震予測の実績がダントツに高い地震学者だ。
その方が、「首都直下型大地震が2020年までに起こり、五輪どころではなくなる」と言っているのだから、これは見過ごせない。

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幻の東京オリンピックになるとすれば、その理由は？

さて、「東京オリンピックは開催されない」と言っている予言者といえば、松原照子氏だ。
いや、直接的にそう言ってはいないが、限りなく言ったに等しいくらいのニュアンスで語っている。

その可能性があり得ると思っている人の多くは、2020年の東京五輪が中止になることがあるとすれば、その理由として、「大災害」または「放射能汚染」を挙げている。

「幻の東京オリンピック」は、すでに一度、現実のものとなっている。
1940年、夏季東京オリンピックが日本の東京府東京市で開催されることが予定されていた。
史上初めて、欧米以外の有色人種国家がアジアで開催する五輪となるはずだった。
だが、日中戦争の影響等から日本政府が開催権を返上し、実現には至らなかった。

関東で増える震度3以上の地震

アサ芸プラスの記事では、この7月から8月にかけて、日本各地で地震が異常頻発しているとして、震度3以上を記録した地震を挙げている。

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まず、地震学者で武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏が語る。

M9.0を記録した東日本大震災では、日本列島を構成する地下の基盤岩が一挙に動いて、（宮城県北東部の）牡鹿半島は東に5.4メートル動き、関東地方でも40センチ動いたとされています。列島各地の岩盤が無理やり動いたわけですから当然、その『影響』がジワジワ出てきます。

東日本大震災から5年たった。
だが、歴史的な大災害のサイクルからいえば、この大災害周期に入ってから、まだ5年しか経っていないという表現をした方が良いかもしれない。

東京五輪までに直下型地震はほぼ間違いなく来る！

2日目の記事では、内閣官房参与という重責で京都大学の藤井聡教授が、雑誌「VOICE」14年3月号で、首都直下型大地震が20年までに起こるのは十中八九間違いない、と指摘していることを紹介。
東京五輪までに90％の確率で大地震が発生すれば、東京とその周辺は大災害に見舞われ、五輪開催どころではなくなるだろうとある。

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3.11以降、いまの日本列島は大地震が集中的に訪れる「地震活動期」に突入したことは、多くの科学者が認めるところだ。
藤井氏が根拠とするのは、以下のようなことだ。

東日本の太平洋沖で発生するM8クラス以上の巨大地震は、過去2000年に4回起こっている。
それらはいずれも、日本列島の各地で大地震が発生する「地震活動期」の中で起きた。
その4回のうち全てのケースで、首都圏では10年以内に大地震が起きている。

だからといって、首都直下地震が10年以内に起こるだろうと結論づけることはできない。
だが、いかに危険な状況にあるのかを明確に指し示すものであることは間違いないというのだ。

三陸あたりの太平洋プレート境界付近での巨大地震と、関東周辺の大地震がセットで来ることは、それだけの根拠があることなのだ。

また藤井氏は、首都直下型地震や東海地震などの巨大地震が、首都を含めた太平洋ベルトを直撃する確率は「五分五分程度」ともラジオ番組で語っている。

「核のゴミ」問題も残されている

この記事では、経済産業省が「核のゴミ」を海底に埋設しようとしている計画に言及する。
使用済み核燃料からプルトニウムを取り除く再処理作業の過程で出る廃液であり、高レベル放射性廃棄物であるものだ。

フィンランドでは、使用済み核燃料を地下約450mの岩盤地層に埋設する。
首都ヘルシンキから約250キロ離れた、バルト海に浮かぶオルキルオト島で整備が進められている。
使用済み核燃料を、金属製容器で数万年から10万年もの間、地下で隔離する予定だという。

このような方法は、地下で「何も起きなければ」有効な手段かもしれない。
だが、日本のような地震国では海底埋設という手段は問題がある。

海洋地質学者でもある木村政昭名誉教授が語る。

日本の周辺には海底活断層がたくさんあるはずです。もし誤って活断層の中に埋設してしまった場合、活断層が動き、M7クラスの大地震が発生すると、核のゴミを封印したはずの容器も崩壊して、放射能が拡散するでしょう。そうなると、世界中の海が汚染される。

トイレのないマンション

経産省詰め記者によると、日本は11年、原子力の技術支援と引き換えに、モンゴルに最終処分場を造る構想が浮上した。
だがモンゴルが拒否し、頓挫した。
『トイレ（処分場）のないマンション（原発）』を作った日本のトイレを、なんでモンゴルが引き受けなければならないのかと反発したのだ。

島村英紀氏も、こう語る。

日本人が日本列島に住むようになって1万年がたちますが、原発から排出される核のゴミは有害性がなくなるのに数万年かかる。見えないところに保管しておきたい気持ちはわかりますが、そんなものを海底に埋設して、何かコトが起きたらどうするんですか。日本近海といえども、海は日本人だけのものではない。放射能の被害が世界中に拡散したら、いったいどう責任を取るのか。経産省が考えていることは安直すぎますよ。

日本の政府（自民党）が米国（CIA等）と共謀して原子力の平和利用などといって国民を騙し、これだけ多くの原発を導入したツケが回ってきた。

こうなると、五輪中止どころの騒ぎではなくなる。
もし取り返しの付かないことになれば、日本…いや世界存続の危機になってしまうのだ。

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